ラストミドル･･･混乱と革新の時代！

ポストコロナ＝ラストモダンの時代を、ポスト黒死病＝ラストミドルをモデルに、多面的に展望しようとしています。

ラストミドルの約80年間は、すでに述べたように、黒死病をきっかけとして、社会的混乱と社会的革新が並行的に進行した時代であり、後者によって生み出された時代識知によって、近代という社会構造が創り上げられました。

改めて整理しておきましょう。

【社会的混乱】

①中世西欧の精神的基盤であったキリスト教、つまりローマ教会が分裂しており、黒死病に対してほとんど対応できなかったため、その権威は次第に失墜しました。 ②小氷期に伴う寒冷化で飢饉が多発する中、イギリス王家とフランス王家が領土問題や国王継承権などを巡って抗争を始め、ローマ教皇の調停ができないまま、パンデミックを挟んで百年戦争を続けました。 ③百年戦争や黒死病の流行による労働力不足で、農奴制を強化しようとした領主層に対抗して、フランスやイギリスでは農民反乱が多発し、農奴から解放された自営農民層が次第に増えていきました。 ④黒死病の大流行で、すでに綻びの目立ち始めていた、中世の西欧社会はその限界を露呈させ、大混乱に陥ったことにより、新たな対応方法を模索していきます。

【社会的革新】

①中世西欧では、すでに14世紀の初頭から農耕牧畜文明が物量的拡大の限界に達したため、情報的深化へと移行していましたが、14世紀中葉にローマ教会大分裂、英仏百年戦争、黒死病の蔓延で、社会的矛盾が一気に噴出しました。これを克服しようとする知的運動としてルネサンスが興隆し、宗教的世界観や封建的社会構造を支える中世的時代識知を脱却して、新たな世界を生み出していく時代識知を育んでいきました。 ②黒死病の蔓延で、15世紀中葉までの100年間に西欧諸国では労働力が減少し賃金が高騰したため、書物づくりにおいても、手書筆写や木版印刷から活版印刷への移行が進みました。その結果、書物の大量生産が可能になり、情報の大衆化が進んだ結果、技術革新や宗教改革の素地が育まれていきます。 ③同じく黒死病による労働人口の減少で、燃料の主流であった木炭供給が減少したため、15世紀後半には代替燃料としての石炭利用が徐々に始まり、16世紀中葉のイギリスでは家庭燃料や工業燃料として急速に普及しました。その後、18世紀に製鉄業と蒸気機関の二大用途が加わると、石炭は次の工業現波を担う主要エネルギー源となっていきます。 ④ラストミドルの西欧社会とは、黒死病蔓延を一つの契機として、工業現波を生み出すための揺籃期となり、幾つかの準備をしていた時代でした。黒死病はすでに限界に達していた中世社会に対して、変革のための引き金を引いたといえるでしょう。

以上のように、ラストミドルの西欧社会とは、社会的大混乱によって、旧来の時代識知を覆したうえで、まったく新たな方向を創造していった時代だったといえるでしょう。

こうした時代をモデルにすると、コロナ禍によって今や始まろうとしているラストモダン、その約100年間もまた、社会的混乱と社会的革新が並行的に進行し、新たな時代識知を模索する時代になるものと思われます。

ラストモダン（LastModern）･･･ポストモダン（PostModern）と何が違うのか？

このブログでは、ポストコロナやラストモダンという言葉を頻繁に使っていますので、ポスト（Post）やラスト（Last）の使用法について、一通り説明しておきます。

改めていうまでもなく英語では、Postは〔時間的に～の後の、の次の〕を、またLastは〔順序が最後の、一番後の〕を意味しています。

それゆえ、ポストコレラは「黒死病の後の時代」、ポストコロナは「コロナ禍の後の時代」ということになります。

一方、ラストミドルは「中世の末期」を、ラストモダンは「近代の末期」をそれぞれ意味しています。

ラストモダンは、ポストモダンと似ているようですが、本質的に違います。

ポストモダン（PostModern）という言葉は、1970年代後半、イギリスの建築評論家Ｃ.ジェンクス（Charles Alexander Jencks）が提唱し、80年代に入ると、フランスの哲学者、リオタール（Jean-François Lyotard）、デリダ（Jacques Derrida），ドゥルーズ（Gilles Deleuze）らによるポスト・モダニズム思想として、世界の哲学界を席巻しました。

近代の合理主義的、一元的な原理主義を批判し、消費社会や情報社会に対応した知や実践のあり方を模索する思想的・文化的な運動であり、「近代」を越えようとするものでした。

これに対し、ラストモダン（LastModern）は、人口波動説の視点から、一つの波動の下降期を意味するものです。

この言葉は、筆者が今から30年前、日本経済新聞・夕刊（1990年2月26日）の連載コラム「生活ニューウエーブ」で提唱したもので、この時点で調査した限り、世界で初めての使用でした。

ラスト・モダン 昨年暮れに厚生省が発表した、89年の出生率(千人当たり)は10.1と史上最低を記録し、1980年以来連続して最低記録を更新している。 主な原因としては、出産年齢人口の減少、結婚形態の変化、既婚者出生率の低下の三つが考えられるが、その背後には、年齢構成の上昇、未婚率や離婚率の上昇、少産志向の拡大などが要因となっている。が、さらにその一つ一つをつきつめていくと、経済成長の鈍化や都市化社会の拡大、文化の爛熟(らんじゅく)化といった近代文明の成熟化に行き着くことになる。 出生率の低下は、やがて総人口の低下をもたらす。このため、1830年ころから緩やかに上昇し始め、明治維新後から急上昇して今や１億2,300万人に達した総人口も、今後は徐々に伸び率を低下させ、2010年ころにピークを超えた後は、一転して減少していくものと予測されている。 一般に、人口の成長は始動、上昇、飽和、停滞の４つの過程をたどるから、この人口曲線もわが国の近代化の過程とほぼ一致している。そこで、江戸後期から明治維新までを近代前期、維新から2000年ころまでを近代中期、その後を近代後期と呼ぶことができよう。 約120年間続いた近代中期は、もっぱら成長一拡大型の社会であった。しかし、あと十年後に迫った近代後期は、かつてジャポニスムを生み出した、江戸中期百年間の停滞型社会と同じように、物質的には停滞するものの、精神的には爛熟化する文化の時代 となるのではないか。 とすれば、科学技術、市場経済、国際主義などが成熟化する中で、急拡大を続けた成長型社会の矛盾――環境破壊、地価高騰、資産格差の拡大などを一つずつ解決し、成熟した生活文化を尊ぶ安定型社会をめざすことが必要だろう。それは、近代の終わりではなく、近代の総仕上げを意味している。 そう考える時、私たちが今、向かっているのは、「ポスト・モダン」ではなく「ラスト・モダン」なのだ。　　　　　　　　（古田隆彦）

その後、幾つかの拙著で、この言葉を提唱してきましたが、その一つを揚げておきます。

ラストモダンとは、決してモダンの終りなどではなく、むしろモダンの完成期、つまり「ファイナル（仕上げ）モダン」なのである。・・・ラストモダンになると、成長・拡大が抑えられることで、・・・より成熟した生活文化を尊ぶ時代をめざせるようになる。 （古田隆彦『人口減少社会のマーケティング』生産性出版、2003、P279～282）

何度か提唱しているうち、この言葉はそれなりに受け入れられたようで、

公文俊平著『情報社会学序説―ラストモダンの時代を生きる』（NTT出版、2004）

浦達也著『実感の同時代史: 戦争からラストモダンまで』（批評社、2006）

岩本真一氏のウェブサイト：モードの世紀「ラストモダンの1960年代」

などで採用していただきました。

以上のように、ラストモダンは、近代を否定する抽象的な「ポストモダン」とは異なり、近代の最終期を意味する、極めて具象的な言葉として提案したものです。

ポストコロナ･･･ポストコレラ（黒死病）で予測する！

ポストコロナの時代をポストコレラ（黒死病）の時代をモデルにして、大胆にも予測しようとしています。

５月以来ほぼ半年の間、中世社会の構造とその限界状況を眺めてきましたが、それはポストコレラの特性を抽出するためでした。永々とお待たせしましたが、いよいよポストコロナの展望に入ります。

今回から試みるのは、中世末期（ラストミドル）をモデルにして、ポストコロナ、つまり近代末期（ラストモダン）の社会構造を展望することです。

（ポスト、ラストの使い分けについては、次回のブログをご参照ください。）

世界の人口波動で比べると、下図に示すように、農業後波の下降期がラストミドルであり、工業現波の下降期がラストモダンに相当します。

これは超長期の視点から、人類の辿ってきた5大波動のうち、一つ前の農業後波と現代の工業現波の、それぞれの最終段階を比べることを意味しています。

こうしたアナロジーによって、次のような展望が可能になります。

ラストミドルの約80年間は、すでに述べたように、社会的混乱と社会的革新が並行的に進行した時代でした。 その結果、新たに生み出された時代識知によって、工業現波（工業前波）という、新規の人口波動が蠢き始め、やがて近代という社会構造が創り上げられました。 これをモデルとすると、 ラストモダンの約100年間もまた、社会的混乱と社会的革新が並行的に進行する時代になると思われます。 その結果、新たに生み出される時代識知（多分、統合的科学？）によって、工業後波という、次の人口波動が蠢き始め、22世紀型の社会構造が創り上げられていくでしょう。

以上の視点に基づき、ポストコロナがいかなる時代になるのか、多面的に展望していきましょう。

ポスト黒死病＝ラストミドルは革新準備の時代！

ポスト黒死病の時代特性を、ラストミドルのヨーロッパをモデルとして、社会的混乱と革新的動向の、２つの面から眺めています。

前回の社会的混乱に続いて、今回は社会的革新。

①イタリア・ルネサンスの加速 ルネサンス Renaissance という言葉は、フランス語のre（再）とnaissance（生きる）の合成語で「再生」を意味しており、具体的にはギリシャ、ローマ時代の精神を復活させることだといわれています。 イタリアでは14世紀初頭から、ダンテ（Dante Alighieri）、ペトラルカ（Francesco Petrarca）、ボッカチォ（Giovanni Boccaccio）らによって、まずは文芸においてルネサンスが始まっていました。人口波動説からいえば、農耕牧畜という文明が物量的拡大の限界に達したため、情報的深化へと移行していた、といえるでしょう。 ところが、14世紀中葉になると、前回述べた社会的混乱、つまりローマ教会大分裂や英仏百年戦争が起こりました。そこへ1347~51年の黒死病の蔓延で、中世西欧の社会的矛盾が一気に噴出しましたので、14世紀後半から15世紀にかけて、ルネサンスは美術や建築などにも広がり、さまざまな文化現象に及びました。 15世紀に最盛期を迎えると、その発想は生活分野にも広がって大航海時代を促し、16世紀に至っては宗教改革を引き起こすなど、近代社会への橋渡しを担っています。 先学諸賢の中には「ルネサンスはあくまでも文化、芸術、思想上の運動であって、キリスト教支配や封建社会への反逆をめざすものではない」という意見もありますが、その影響力から見渡せば、宗教的世界観や封建的社会構造を支える中世的時代識知から、一旦は人間性を解き放ち、新たな世界を生み出していく時代識知を育んだ運動であった、といえるでしょう。 ②活版印刷術の実用化 ルネサンスが西欧全体に広がった1439年頃、ドイツのグーテンベルク（Johannes Gutenberg）は、ヨーロッパで初めて金属活字による印刷を行い、1445年までに活版印刷技術の実用化に成功して、自ら印刷業や書物出版業を始めています。 それまでヨーロッパ社会で行われていた書物作りは、手書筆写か木版印刷の二つでした。 だが、黒死病の蔓延で、15世紀中葉までの100年間に、欧州では少なくとも30～40%の人口を失われ、労働力の減少が賃金の高騰を招いていました。それまでは1冊の本を数人がかりの筆写で作っていましたが、労働集約型のやり方では利益が出ない。そこで、効率的に本を作りたいというニーズに応えたのが、活字を使う印刷方法だったのです（ジョン・ケリー著『黒死病―ペストの中世史』野中邦子訳）。 こうした社会的ニーズに応えて、グーテンベルクは活字合金法、油性インク、木製印刷機などを組み合わせて、書物の大量生産を可能にし、出版印刷を定着させました。 これにより、ギリシャやローマの古典書が大量に出版され、とりわけギリシャ語、ラテン語の聖書が流布した結果、宗教改革の素地が育まれました。 かくして活版印刷術はヨーロッパ各地へ急速に普及し、羅針盤、火薬とともに「ルネサンス三大発明」の一つにあげられるようになりました。これもまた、農耕牧畜という文明が物量的拡大の限界に達したため、情報的深化へと移行していたからだ、といえるでしょう ③石炭利用の拡大 石炭は、古代から「燃える石」として知られていましたが、中世までの燃料の主流は木炭でした。 しかし、中世も後半になると、大規模開墾にともなう森林面積の減少や、手工業の活発化に伴って木炭の需要が増大し、木材や木炭の価格が徐々に上昇していました。 これに黒死病による労働人口の減少が加わって木材供給は減少し、価格もさらに高騰しました。そこで、15世紀後半には代替燃料としての石炭利用が徐々に始まりました。 16世紀中葉になると、燃料危機がもっとも深刻化したイギリスにおいて、家庭燃料や工業燃料として石炭の利用が急速に普及したため、石炭生産は飛躍的に増加しました。 その後、18世紀に製鉄業と蒸気機関の二大用途が加わると、石炭生産は産業として確立し、世界各国に普及して、次の工業現波を担う主要エネルギー源となっていきます。

以上のように、ラストミドルのヨーロッパとは、黒死病蔓延を一つの契機として、工業現波を生み出すための揺籃期となり、幾つかの準備をしていた時代といえるでしょう。

黒死病がルネサンスを招いたのではなく、黒死病はすでに限界に達していた中世社会に向けて、変革のための引き金を引いたのです。

ポスト黒死病＝ラストミドルは社会的混乱の時代！

ポスト黒死病の時代特性を、ラストミドルのヨーロッパをモデルとして、社会的混乱と革新的動向の、２つの面から眺めています。

今回はまず社会的混乱。

①教会大分裂（1378～1417年） 黒死病（1347～51年）が蔓延する前の1309年から、ローマ教皇クレメンス5世はフランスのアヴィニヨンに幽囚されて、神聖ローマ帝国に侵略されたローマには帰れない状態が続いていました。 黒死病の蔓延で幽囚が膠着しましたが、ようやく終息した後の1377年、教皇グレゴリウス11世はローマへ戻りました。 しかし、翌年没したため、1378～1417年の間、ローマ教会にはアヴィニヨンとローマに教皇が並び立つという大分裂となって、その権威は次第に失墜しました。 ②英仏百年戦争（1339～1453年） 14世紀初頭から地球の平均気温低下、つまり小氷期が始まり、19世紀半ばまで続きました。寒冷化の影響で、ヨーロッパでは飢饉が頻繁し、1315～17年に150万人もの餓死者が出ています。 飢饉が進む中で、1339年、イギリス王家とフランス王家が領土問題や国王継承権などを巡って抗争を始め、黒死病が収まった後の1360年に一旦は講和が成立しました。 しかし、1369年から再び戦乱が始まり、休戦、再戦を繰り返して、1453年の終結まで、ほぼ百年の間、戦争を続けました。 要因の一つは、①で述べたように、王侯間の調停役を務めていたローマ教皇が、アヴィニヨン幽囚や教会大分裂で、まったく介入できなかったためです。 ③英・仏農民反乱（1358年、1381年） 百年戦争による社会的混乱に加え、黒死病の流行によって、農民人口が激減すると、労働力不足に悩んだ領主層は農民の移動の自由を奪って、再び農奴制を強化しようとしました。 そこで、農民層は農奴解放による自由を求めて、フランスでは1358年にジャックリーの乱、イギリスでは1381年にワット＝タイラーの乱など、農民反乱を勃発させました。 二つの反乱は間もなく鎮圧されましたが、この動きが農民一揆として長期的に継続するにつれて、農奴から解放され、自由を獲得した自営農民層が次第に増えていきます。 それとともに、貨幣所得の上昇に促されて、農村から都市へと移動する農民層も増加し、中世的な村落共同体は次第に解体されていきます。

以上で見てきたように、黒死病の大流行によって、すでに綻びの目立ち始めていた、農業後波のヨーロッパ社会は、その限界をいみじくも露呈させたといえるでしょう。

ポスト・コロナをラストミドルで展望する！

ポスト黒死病の時代をモデルとして、ポストコロナ時代を予測しています。

14世紀の黒死病ショックで、世界人口がピークを超えて、その後およそ60～80年の間、減少を続けた時代は、農業後波の下降期と位置づけられます。

当時の世界人口で17～20％を占め、農業後波を主導してきたヨーロッパについては、歴史学者が「中世後期（Late Middle Ages）」と名づけていますが、筆者はさらに略して「ラストミドル（Last Middle）」とよんでいます（所以はのちほど述べます）。

ヨーロッパエリアは、次に始まる工業現波もまたリードする主導エリアですので、この点に注目しつつ、下降期の主な変化構造を整理してみると、下図のようになります。

1300～1450年の間に変化が発生した、特に大きな背景は、次の３つに集約できると思います。

①基本的な背景 農業後波の世界人口容量（自然環境×集約農業文明＝4億5000万人）が限界に達した要因において、この地域が大きな比重を占めていることです。 【黒死病の背景と影響を考える！】で詳しく述べているように、このエリアでは、11世紀以降の大開拓時代が終わったため、中世の農業革命の成果も一応出尽くし、人口容量が飽和へと向かっていたのです。 ②自然環境 1300年ころに始まった寒冷化、いわゆる小氷期の開始により、集約農業の基本である農業牧畜に多大な影響が及び、とりわけヨーロッパ諸国では大飢饉が続いています。 当時のヨーロッパでは、農地が条件の悪い土地にまで広がって、食糧生産力も飽和状態に近づいていましたから、気候条件が少し悪化しただけで、直ちに凶作と飢饉が現れるという状態だったのです。 ③国際環境 13世紀から続いてきたモンゴル帝国によるユーラシア大陸支配、いわゆる「パクス・モンゴリカ」が終わり、1350年代以降は大陸各地で紛争の続く「ポスト・モンゴリカ」の時代に向かっていました。 【黒死病･･･人口急減の引き金を引いた！】で述べたように、13世紀にユーラシア大陸を覆っていたモンゴル帝国の支配が弱体化するにつれて、アジア各地では西アジアのオスマン帝国（1299）、中国の明王朝（1368）、中央アジアのティムール朝（1369）など、新しい国家が次々に誕生しました。 こうした変化が、ヨーロッパ諸国にも危機意識を高めさせ、それまでの封建領主制から絶対王政への意識転換を促したといえるでしょう。

60～80年間にわたるこの時代を、人口容量の限界化によって起こった社会的混乱と、その中から新たに生まれてきた革新的動向の、二つの面から眺めていきましょう。

2つのパンデミックを比較する！

黒死病が壊した農業後波の「生産・社会・識知構造」を先例に、コロナ禍が今や壊そうとしている工業現波の「生産・社会・識知構造」を推測してきました。

【コロナ禍が壊していくのは何か？：2020年7月25日】で予告しましたように、人口波動上の相似点、巨視的変化の相似点、時代識知の相似点を長々と述べてきましたので、3つの次元の比較を改めて確認しておきましょう。

❶人口波動上の相似点

黒死病とコロナ禍という、2つのパンデミックは、飽和期から下降期へと移行する、人類史の大きな転換点を示している点で、共通の構造を孕んでいる。

❷巨視的変化の相似点

2つのパンデミックの共通点として、①気候変動の拡大、②国際紛争の激化、③国際的主導国の消滅、④感染症などの大流行、の４つが指摘できる。

❸時代識知の相似点

黒死病はキリスト教をベースとする時代識知（三位一体エネルギー観、神地二国論、教団組織化など）の破綻を示し、コロナ禍は科学的理性をベースとする時代識知（分散型無機エネルギー観、要素還元主義、数理思考など）の限界化を示している。 

要するに、黒死病（Black Death）はキリスト教識知観、三圃制農業、集団生産制、純粋荘園制、封建制、教会・王権並立制などを破壊し、コロナ禍(COVID-19)は科学的識知観、化石・核燃料制、企業・工場制、市場経済制、民主主義、国家連合制などに衝撃を与えたといえるでしょう。

およそ700年離れた、2つの時代に以上のような相似点があるとすれば、これから始まるポストコロナ時代にも、おそらく似たような現象が現れるのではないでしょうか。

そこで、ポスト黒死病の時代をモデルとしつつ、ポストコロナ時代を大胆に予測していきましょう。

コロナ禍が暴露した近代社会の限界

黒死病が壊した農業後波の「生産・社会・識知構造」を先例に、コロナ禍が今や壊そうとしている工業現波の「生産・社会・識知構造」を推測してきました。

生産構造、社会構造、識知構造と順番に考えてきましたので、相互の関連を整理しておきましょう。

一番基底にある「科学」という時代識知は、分散型無機エネルギー観、要素還元主義、数理思考の、３つを主要構成要素としつつ、生産構造や社会構造にさまざまな影響を与えています。

❶分散型無機エネルギー観は、宇宙エネルギーを蓄積した鉱物を物理学的、多角的に利用しようとするエネルギー観ですが、「生産構造」の化石・核燃料や工業技術を支えている基本基盤となっています。 ❷要素還元主義は、細かく「分析」することで全体が明らかになるという思考方法ですが、分析結果を「統合」するという視点を忘れたまま、「生産構造」の工業技術や資本・労働・消費制を生み出し、さらには「社会構造」の民主主義制や国家連合制などの制度構造にも及んでいます。 ❸数理思考は、数学や統計学的な思考方法こそ唯一の科学的態度だという思い込みですが、主に「生産構造」の工業技術や資本・労働・消費制、さらには「社会構造」の市場経済制などでも、基底的な思考法となっています。また資本・労働・消費制を通じて、「社会構造」の資本主義や管理通貨制などにも及び、市場経済制を支えています。

以上のように、工業現波の生み出した近代社会は、「科学」的理性という識知観であれば、環境・世界の全てが認識できるだろう、という集団幻想によって支えられています。

いいかえれば、私たちの世界を動かす基本エネルギーを分散型無機エネルギーに依存しつつ、生産や社会を動かす理性もまた、数理思考や要素還元主義に基づく発想に基づいて、分析・分散型の構造を創り上げていく、というものです。

その結果、理性を追求する学問の構造もまた、自然科学、社会科学、人文科学に大別されたうえ、それぞれの内部をさらに細分化し、さまざまな学群・学類などに分けられてしまいました。

しかし、このような構造では、個別・分断化された知識を一つ一つ深めることはできたとしても、それらを全体的に統合して、実際に具現化するという思考行動については、ほとんど不可能なようです。

現実の世界を見ると、化石燃料系は大気汚染を引き起こし、核燃料系は高濃度放射能を拡散させ、巨大化した資本では寡占化や横暴化が進み、所得格差の慢性的拡大、大量生産-大量消費の害毒化、物質的拡大限界化で情報化の台頭などが始まるとともに、ポピュリズムの拡大による民主制の危機、コニュミズムの倒錯による全体主義の拡大、中央統治機構の弱体化、そして国際機関の空洞化など、工業現波による国際的人口容量の限界化が際立ってきています。

これらの課題に対応していくには、経済学、社会学、法律学、行政学などの専門諸学はもとより、応用数学、システム科学、情報科学などの数理諸学といえども、細かく分離された学問ではもはや不可能でしょう。より統合化され、集中化された、もっと新たな思考行動が求められているのです。

私たちは現代社会の科学的思考法を唯一無二の理性だと思いがちですが、少し視点を広げて、４～５万年単位で振り返れば、せいぜい600年ほどの時代識知にすぎません。環境-世界を眺める識知は、時代とともに大きく変わってきているのです。

このように考える時、今回のコロナ禍によって、いみじくも露呈したのは、科学的理性をベースとして分野別に分離させられた、私たちの思考行動の破綻、そのものだったのではないでしょうか。

コロナ禍に手も足も出せない分散型無機エネルギー観

コロナ禍が今や脅かそうとしている、工業現波の「時代識知」を推測しています。

現代の「科学」を構成している、3つの主要要素のうち、３番めに「分散型無機エネルギー観」について考えてみましょう。

人類のエネルギー観を振り返ると、

石器前波の「ディナミズム（dynamism）：動態生命観」、

石器後波の「インモータリズム（immortalism）：生死超越観」、

農業前波の「リレーショナズム（relationalism）：万物関係観）」、

農業後波の「インテグレーショニズム(integrationism)＝万物統合観」

といった識知観の中に、人間社会を動かす、基本的なエネルギー観を読み取ることができます。いずれも宇宙エネルギーを動植物を媒介として、有機的に利用する識知でした。

しかし、工業現波のエネルギー観は、【コロナ禍が壊す生産構造とは･･･：2020年8月3日】の①でも指摘したように、「要素還元主義」に基づく「分散型無機エネルギー観」とでもいうべきものでした。

モノを動かす力を物理学的な「エネルギー」とみなす発想は、15世紀イタリア・ルネサンスの巨匠、レオナルド・ダ・ビンチ（L. da Vinci）の梃や滑車の活用研究を基礎に、16世紀末から17世紀初頭、ドイツのケプラー（J.Kepler）、イタリアのガリレイ(G.Galilei)らによる力学や天体運動に関する研究を経て、フランスのデカルト（R.Descartes）が主張した「運動量保存の法則」によって体系化されました。 デカルト派の主張した「力の測度は運動の量である」との理論に対し、ドイツのライプニッツ（G. W. Leibniz）は「活力」であると主張したため、18世紀半ばまで論争が続きましたが、フランスのダランベール（J.L.R.d'Alembert）らによって決着がつけられ、19世紀初頭、イギリスのヤング（T. Young）が「活力」を初めて「Energy」と名づけました。 こうした理論展開に裏付けられ、19世紀に産業革命がヨーロッパ全体に広がると、蒸気機関の普及と鉄道の発達が、エネルギー転換装置の典型として認知されるようになり、熱力学が成立します。さらに化学や生物学でもエネルギー転換に関心が高まり、電磁気学の成立によって、「エネルギー保存の法則」も生まれました。 かくして19世紀中葉に物理学で確立されたエネルギー概念は、力学的エネルギー、熱エネルギー、電磁気的エネルギーなどを統一的にとらえるようになりました。初期の蒸気機関では、熱源として薪や石炭が用いられていましたが、19世紀後半にアメリカで石油が発見され、精製技術が発達するとともに 徐々に石油や天然ガスの比重が高まってきました。 20世紀に入って、エネルギー概念が普遍的かつ基本的な自然法則として維持されるようになると、より直接的に熱エネルギーを力学的エネルギーへ変換する内燃機関（エンジンなど）の動力が発達し、さらに蒸気機関や内燃機関で得られる力学的エネルギーを電気エネルギーへと変換する電気動力（モーターなど）も急速に発展しました。 20世紀中葉に至ると、核分裂エネルギーが登場しました。これは蒸気機関や内燃機関が化学物質の燃焼であるのに対し、核分裂反応の利用によって莫大なエネルギーを取り出すことを可能とするもので、原子力発電として用いられるようになりました。 さらに1980年代からは、核分裂よりも大きなエネルギーが得られる核融合が研究されています。放射線や放射性廃棄物を生み出すものの、核分裂よりもリスクが少ないため、核融合炉などによる発電用途に向けて、実用化の研究開発が進められています。これは科学という識知が把握した世界像、つまり太陽を初めとする宇宙のエネルギー源を、人類の手で直接生み出し、熱源として利用しようとする発想といえるでしょう。

以上のように、工業現波の世界では、物理学がリードする諸科学に基づいて、さまざまな無機エネルギーが利用されています。まさに分散型エネルギー構造ともいえるものです。

しかし、その限界も多方面に現れ始めています。1970年代以降、化石燃料系は大気汚染を引き起こし、また核燃料系は高濃度放射能を拡散させるなど、地球環境や生活環境を破壊する恐れも高まって、さらなる拡大には懸念が生じています。

また、石油や天然ガスは、21世紀中に枯渇に向かい始め、200〜300年程度は可能と言われてきた石炭もまた、22世紀には供給量がピークとなるなど、22世紀には化石燃料の資源枯渇が予想されています。

このため、風力、太陽光など自然系エネルギーに再び注目が集まっています。二酸化炭素などの環境汚染物質をほとんど出さず、継続的に利用可能であることから再生可能エネルギーとよばれていますが、未だシェアは広がっていません。

さらに地熱、波力、海洋温度差などの無機系エネルギーに、有機系のバイオマス燃料を加えて、さまざまな研究開発が進められてはいますが、未だ実用化するまでには至っていません。

こうしてみると、工業現波を支えているエネルギー発想の基本は、宇宙エネルギーを蓄積した鉱物を物理学的、多角的に利用しようとする「分散型無機エネルギー観」といえるでしょう。

今回のコロナ禍が問いかけているのは、無機的発想が生物的・有機的な障害にどこまで対応できるのかという、宇宙・人類観への反省だったのかもしれません。

コロナ禍で露呈した専門家の限界

コロナ禍が今や脅かそうとしている、工業現波の「時代識知」を推測しています。

現代の「科学」を構成している、3つの主要要素のうち、2番めに「要素還元主義」について考えてみましょう。

工業現波を主導している近代科学は「要素還元主義」を基盤にしています。

この主義は、近代科学の祖といわれるルネ・デカルト（René Descartes）の思想をベースにして、近代科学の父ともよばれるアイザック・ニュートン（Isaac Newton）が展開した識知観です。

基本となる観点は、全体は要素の集合から構成されているという前提に立って、さまざまな方法で対象を細かく「分析」してゆけば、最終的には全体が明らかになる、というものです。

この主義によって、私たちを取り巻く環境は頭脳内の観念で把握できる、という革命的な方法論が生み出され、さまざまな分野で科学と応用技術が結びついて、学問や産業の繁栄をもたらしました。

確かに物理学や統計学などで進められた、自然現象の理念化は、生物学、医学、農学、工学などにも応用され、驚異的な発展を導きました。

この分野の成功が著しかったため、要素還元主義という観点は自然科学から他の分野へも広がり、瞬く間に工業現波の基盤的識知観となりました。

いかなるものもまずは細分化するという「分析」思考法によって、私たちの思考方法もまた細かく「分断」され、「科学」という名称のもとに、自然科学、社会科学、人文科学に大別されたうえ、さらに幾つかに分けられました。

自然科学は物理学、化学、生物学、天文学、地球科学などの「理学」系や医学、農学、工学などの「応用科学」系に、社会科学は政治学、法学、経済学、経営学、社会学、社会福祉学などに、人文科学は哲学、言語学、倫理学、歴史学、地理学、心理学、教育学、文化人類学などに、それぞれ分割されています。

その結果、さまざまな学問分野では専門化や深耕化が著しく進行し、高度な成果を生み出すようになったのは確かなことです。

しかし、その一方では、さまざまな自然現象や社会現象に対して、極めて狭い視野でしか対応できない、という傾向も生み出しました。

例えば、望ましい未来社会を考えようとする時、経済学、社会学、法学、行政学など個々の視点から考えざるをえなくなっています。学際的とかシステマテイックとかいう場合も、統計学や数学的視点に利き足をずらしているにすぎません。

要するに、「分析」主義から「分断」主義への移行なのです。工業現波を生きる、私たちの知性とは、細かく分断された観点の中で、それぞれの理想を考えつつも、それらを全体的に統合できない、という隘路に陥っているのです。

もっとも、要素還元主義の原点には、細かく「分析」してゆけば、最終的には全体が明らかになるという「統合」視点が含まれていたはずです。

ところが、「分析」視点だけが図らずも膨張した結果、「統合」視点はいつしか忘れられ、跛行的な結果を招いている、ともいえます。

このため、「分断」主義を超えようと、これまでにも、言語主義的統一や還元主義的統一をめざす「統一科学」論、システム的な統合論といった反省も繰り返し提案されてきましたが、いずれも挫折しています。詳細は別の機会に譲りますが、物理学的言語観自体の狭隘さや「システム」観の誤解などによるものです。

以上のように、近代科学を支える基本要素、「要素還元主義」は、私たちの暮らしや社会を支えてはいるものの、全体がどうなっているのか、どこに向かっているのか、などを明確に提示できないという限界に突き当たっているのです。

今回のコロナ禍対応で散見された専門家といわれる人々の偏狭さ、幼稚さ、説明力・言語力不足などは、まさしく専門化・分断化しすぎた学問の欠陥を露呈したものといえるでしょう。

コロナ禍に対応できない数理思考

現代の「科学」を構成している、3つの主要要素のうち、最初に「数理思考」について考えてみましょう。

まず問題提起をしておきます。今回のコロナ禍で突然躍り出た言葉に「実効再生産数」があります。「1人の感染者が平均して何人に感染させるか」を表す指標です。

統計学者などからは「数学用語の拡散だ！」と自慢する動きもありますが、一般市民にとってはどこか違和感が漂います。「生産」という日本語の肯定語感を、「感染」という否定語感に使っているからです。

この言葉は「effective reproductive number」という英語の翻訳で、「reproductive」を日本語に直訳すれば、確かに「再生産」です。

英語圏の統計学者が、生物学の用語を安易に援用して「reproductive」を使い、なぜ「reinfection（再感染）」を使わなかったのか、疑問も残ります。

だが、日本語でもちょっと英和辞書を手繰ってみれば、「reproductive」には「複製、複写」や「再生、再現」の翻訳語もあり、語意を鑑みれば 「感染、伝染」と意訳することもできるはずです。

つまり、「実効再“生産”数」ではなく、「実効再“感染”数」と訳すべきなのです。

この訳語であれば、それが意味するところは、より広く日本人の間に伝わったでしょう。

にもかかわらず、統計学者はもとより、医学関係者からも何の指摘もありません。伝達を使命とするはずのマスメディアでさえ、なんの配慮もなく使用しています。

さらに問題なのは、送り手だけでなく受け手の私たちまでが、いかなる批判もそれなりの抗議もせず、唯々諾々と受け入れていることです。

ここに数理思考の驕りがあります。否、数学や統計学などを基盤とする数学的認知観の危機が潜んでいると思います。

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数学は、物を数えたり測ったりする、数・量に関する識知活動として、古代のエジプト数学，バビロニア数学，ギリシア数学，アラビア数学などで始まり、中世においても西洋数学，インド数学，中国数学，日本の数学 (和算) などで、それぞれ独自の発展を遂げてきました。

15～16世紀に近代が始まると、これらの中から、西洋数学が物理学や天文学などと連携して急速に発展し、自然現象を解明する、最も基本的な学問となりました。

日本では、江戸時代初期に独自の数学「和算」が生まれ、後期までに多彩な発展をとげてきました。しかし、幕末期に至り、天文学や暦学を始め、砲術、築城術、造船術などを通じて、西洋数学が紹介されたため、明治維新後の明治５年（1872）の学制公布で初等教育の数学を西洋数学に定め、和算から洋算への移行が比較的スムーズに行われました。

こうして西洋数学という学問は、洋の東西を問わず、自然現象の解明はもとより、経済現象や社会現象一般にまで応用され、工業現波の時代識知の中核として位置づけられるようになっています。

しかし、冒頭で述べた通り、その限界もまた見え始めています。

「数字」という観念もまた、自然言語と同様に、人間の「身分け」が捉えた事物などを「言分け」によって特定する記号の一種であり、「数理言語」とよぶことができます。

言語学によると、記号とはシニフィアン（signifiant：意味するもの：音声）とシニフィエ（signifié：意味されるもの：意味内容）の一体化したものです。

数理言語でいえば、１．２．３という音声記号＝シニフィアンは、●、●●、●●●というイメージ＝シニフィエを表しているのです。

この時、言語学では、一つのシニフィアンが一つのシニフィエと、どのように結びついているかを考える「セマンティクス（semantics：意味論・表象論）」と、いかなる形で結びつくかという「シンタックス（syntax：統辞論・文法論）」の、２面性を考えています。

個々の数字の意味するものと、それらがいかに結びついているか、という両面性です。

前者は「１や2が何を示しているか」という「意味」であり、後者は「１+２は３になる」という「論理」です。

数学は、自然言語に加えて、このような数理言語を創造したことで、人類の思考方法を飛躍的に進展させました。

とりわけ「身分け」できる範囲でしか捉えられなかった世界を、「数字」という「言分け」方法で捉え直し、さらに「数学」という「論理」によって考察することを可能にしたからです。

物理学者の中谷宇吉郎が「基本的な自然現象の知識を、数学に翻訳すると、あとは数学という人間の頭脳使って、この知識を整理したり、発展させたりすることができる。したがって個人の頭脳ではとうてい到達し得られないところまで、人間の思考を導いていってくれる。そこにほんとうの意味での数学の大切さがある。」（『科学の方法』1958,P121）と述べているとおりです。

だが、そこにこそ限界があるようです。中谷は続けて、次のように述べています。

「1つ注意すべきことは、今日の科学は数学を使う関係上、量の科学にいちじるしく傾いている。形も科学の対称になり得るものであるが、今日の科学の中には形の問題はほとんどはいっていない。」（同：P195）

要するに、どれだけ詳細かつ精密な数式を使った思考とはいえ、それ自体が人間の「言分け」活動の一つにすぎない、ということです。公式や定理という数学的論理もまた、「言分け」が創り出したシンタックスの一つなのです。

そうなると、数理思考や数理的識知の限界点が見えてきます。詳しく論述すると、今回のテーマを超えてしまいますので、とりあえず限界事項を列記しておきましょう。

①「身分け」能力で把握している限りでの世界を、数字というデータで「言分け」した世界にもまた、数字で捉えられない事物については排除するという、二重の排除性が潜んでいる。 ②数理言語という統辞ルールの中で展開される計算やシミュレーションは、現実世界の一部を抽象化した部分的論理にすぎず、全体を見通しているわけではない。 ③「身分け」能力が直観的に把握した現象を、数理という「言分け」能力で改めて把握しているが故に、データ的理解が直観的理解に勝るとは限らない。 ④数学を基盤とする「システム思考」もまた、網目状の思考法であり、より全体に接近する「ストラクチャー思考」の細胞的な思考法には到達していない。 ⑤極度の専門化による偏狭性ゆえに、自然言語との乖離が広がり、表現力が衰えている。

以上のような問題点を無視して、数学や統計学的な思考方法こそ唯一の科学的態度だという思い込み自体が、科学という時代識知の限界を示唆しているといえるでしょう。

コロナ禍が衝いているのは、その一端なのです。