ヨーロッパでも人口減少が始まっている！

世界人口の急減が迫っており、各国の対応に関心が集まっています。

すでに人口減少に入った国々、間もなく入ろうとしている国々では、何が起きているのでしょうか。

国際連合2019年予測の低位値に基づき、前回の東欧諸国に続いて、今回は西欧主要国の人口動向をグラフで眺めてみると、各国のピークは次のようなものです。

２つのグラフから、次のような推移が読み取れます。

①2021年までにすでに人口減少が始まっているのは、ギリシャ：2004年～、ポルトガル：2009年～、スペイン：2011年～、イタリア：2017年～、ドイツ：2021年～、フィンランド：2021年～などです。 ②2022年以降になると、オランダ：2024年～、オーストリア：2024年～、フランス：2026年～、ベルギー：2028年～などの国で、減少が始まると予測されています。 ③2030年代以降は、デンマーク：3031年～、イギリス：2033年～、スイス：2043年～、アイルランド：2045年～、スウェーデン：2049年～、ノルウェー：2059年～などでも、減少が始まります。

これらのトレンドについては、次のようにコメントできます。

❶ほとんどすべての国で、2050年代までに減少が始まるようですが、2008年以降、人口が減り続けている日本とは異なって、西欧諸国では移住民がかなり多いため、それぞれのピークは幾分遅れるものと思われます。 ❷ギリシャ：2004年～、ポルトガル：2009年～、スペイン：2011年～、イタリア：2017年～と、南欧諸国ではすでに人口減少が続いています。その要因には出生率の低下に加えて、国外移住者の増加が推察されます。 ❸少子化対策などで高く評価されているフランス、オランダ、スウェーデンなども、2020～40年代に減少に入る見込みであり、出生率の改善だけでは減少は止められません。 ❹日本は2009年以降13年間、イタリアは2017年から5年間、ドイツは2021年から･･･と、第二次世界大戦の３つの枢軸国が比較的早く人口減少に入っています。この背景については、当ブログにおいてすでに【容量オーバー時の対応経験で分かれる！】前後で詳しく説明しています。

以上のように見てくると、人口減少というトレンドは、もはや全ての国にとって避けられない現象と思われます。

とすれば、現代の人類に求められているのは、人口減少の遅延策や回復策などではなく、減少に最適な社会構造をめざす「人減適応策」の構築ではないでしょうか。

人減国家･･･強引な回復策は成功するのか？

世界人口の急減がマスメディアを騒がしています。

すでに人口減少に入った国々では、何が起きているのでしょうか。

中東欧の国々（ブルガリア:ピーク年:1985年・以下同じ、ルーマニア:1990年、ウクライナ:1990年、ハンガリー:1992年、ロシア: 1994年、ポーランド:1999年、スロバキア:2020年）や、西欧の国々（イタリア:1994年、ギリシャ:2004年）では、すでに30～20年も前から人口減少を続けています。

続いて西欧ではポルトガル:2009年、ドイツ: 2020年、スペイン: 2020年や、アジアの日本:2009年や韓国:2020年なども、最近10年ほどの間に減少過程に入っています。

人口が減少し始めた時、これらの国々では、各々がさまざまな対応策を打ち出してきましたが、減少を多少遅らすことはできても、再び増加へと転換することはほとんど不可能だったようです。

しかし、それでもなお強引な対策によって、人口を維持させようという国家も現れています。

現在、極めて強引なウクライナ侵攻によって、世界の批判を集めているロシアです。

ロシアの人口は1994年の14,835万人で一度めのピークに達し、以後は減少して、2007年に14,327万人まで500万人ほど落ちました。

しかし、その後は「母親資本制度」とよばれる官製ベビーブームで14,400万人台を維持しつつ、2014年のクリミア半島併合などで14,500万人までは回復しましたが、2020年からは14,593万人をピークに再び減り始めています。

こうした情勢に同国のリーダーは「ロシアの人口動態が再び悪化しており、包括的な措置を策定することが急務だ」（2017年11月28日）と危機感を表明していますが、同時に、かつてのソビエト連邦（1922～1991年）へのノスタルジーを強めたのでは･･･とも思えます。

自らが中核であったソビエト連邦の人口規模は、現状のロシアのほぼ2倍の28,670万人（1989年）であり、この時代、約30年前へのノスタルジーです。

少しでも人口を回復することができないものか、再び当時の領土が回復できれば･･･。ウクライナ侵攻の一因だったのではないでしょうか。

しかし、この目標はほとんど無意味だと思います。

上図に示したように、ウクライナ自体の人口もまた30年ほど前から減少を続けています。

もし同国全体を領有したとしても、ロシア＋ウクライナの人口は間もなく、下図に示したように、急速に減少していくはずです。

過去の30年間よりももっと急激に減っていく人口動向は、今後のロシアにいっそう負の衝撃を与えることになるでしょう。

人口回復への最も安易な対応策は、国家の地位を揺るがすばかりか、さらなる混迷へと誘い込んでいくのです。

人口減少国家が続出する！

21世紀の世界では、地球上の大半の地域人口が前半の間にピークを迎え、それ以降は減少していきます。それぞれの地域に属する国家は、どうなっていくのでしょうか。

国連の人口予測2019年版の最低値により、大胆に展望してみましょう。

 

①人口のピーク時点を大州別の国家群で見ると、ヨーロッパ、アジア、南アメリカ、北アメリカ、オセアニア、アフリカの順番が概ね読み取れます。 ②最も早くピークを過ぎて2000年までに減少過程に入っているのは、東欧の国々（ブルガリア:ピーク年:1985年・以下同じ、ルーマニア:1990年、ウクライナ:1990年、ハンガリー:1992年、ポーランド:1999）と西欧のイタリア:1994年などです。 ③続いて2020年までにピーク➔減少過程に入ったのは、ヨーロッパの諸国（ギリシャ:2004年、ポルトガル:2009年、スロバキア:2020年、ドイツ:同年、ロシア:同年、スペイン:同年など）と、アジアの日本:2009年と韓国:2020年です。 ④今後2040年までにピーク➔減少過程に入るのは、ヨーロッパの主要国（フィンランド:2021年、オランダ:2024年、フランス:2026年、ベルギー:2028年、イギリス:2033年）と、アジアの主要国（タイ:2022年、中国:2024年、ベトナム:2036年、ビルマ:2038年、バングラデッシュ:2039年など）、南アメリカのコロンビア:2035年やアフリカのモロッコ:2049年などです。 ⑤:2040～50年代にピーク➔減少過程に入るのは、ヨーロッパではスイス:2043年と北欧諸諸国（スウェーデン:2049年、ノルウェー:2059年）、アジアでは人口巨大国（インド:2042年、トルコ:2044年、イラン:2049年、サウジアラビア:2049年、マレーシア:2050年、インドネシア:2055年など）、南アメリカのペルー:2049年やアルゼンチン:2050年、北アメリカのメキシコ:2044年とアメリカ合衆国:2047年、そしてオセアニアのニュージーランド:2044年と、アフリカの南アフリカ:2050年です。 ⑥2060～70年代にピーク➔減少過程に入るのは、アジアではパキスタン:2065年、イラク:2083年など、北アメリカではカナダ:2075年、アフリカの人口巨大国（アルジェリア:2061年、エジプト:2079年、エチオピア:2079年など）です。 ⑦2080～90年代にピーク➔減少過程に入るのは、南アメリカのブラジル:2091年、オセアニアのオーストラリア:2094年、アフリカのウガンダ:2084年やコンゴ:2097年などです。 ⑧2100年以降にピーク➔減少過程に入るのは、アフリカのナイジェリア、タンザニア、スーダンなどです。

以上を整理すると、次のような傾向が浮かび上がってきます。

❶3億人以上の国々では、中国が2024年、インドが2042年、アメリカ合衆国が2047年といずれも2050年より前にピークを越えます。 ❷ヨーロッパの先進国では、イタリア、ギリシャ、ポルトガル、ドイツ、スペイン、ロシアなどがすでに減少過程に入っており、続いてフィンランド、オランダ、フランス、ベルギー、イギリスなども今後10年ほどでピークを超えます。 ❸アジアや南アメリカの国々も、ほとんどが2020～60年の間にピークを迎えます。 ❹2060年以降にピークを迎えるのは、アジアのパキスタン、イランなど、北アメリカのカナダ、南アメリカのブラジル、オセアニアのオーストラリア、アフリカの諸国のみとなります。

こうしてみると、国連予測の最低値が当たるとすれば、主要な先進国はもとより、急増中の中国やインドもまた、今世紀の中ほどまでに人口減少を迎えることになりそうです。

人類が消滅する？

ツイッター社の買収で注目を集める、アメリカ・テスラ社の最高経営責任者イーロン・マスク氏が５月７日、彼のツイッターに「日本が消滅する」とすると投稿し、大きな反響をよんでいます。

この論理で言えば、「イギリスもアメリカも消滅する」「人類が消滅する」ということになるのではないであしょうか。

しかし、「消滅する」というのは、人口減少が遅れ、成長・拡大的経済が続くアメリカの経営者の、いかにも現状膠着的な見方だと思います。まことに僭越ながら、当ブログの人口波動説の視点から評価してみましょう。

●日本はいずれ存在しなくなるだろう。･･･× ●世界の人口は崩壊に向かって加速している。･･･？ ●対策の1つは、人口減少による労働力不足を補うヒト型ロボットだ。･･･〇

なぜこのように評価したのか･･･それについては追い追い述べますが、より長期的な視点に立てば、人口は減少を続けるものではなく、増加に転じる可能性を十分持っています。

問題の核心は減少ではなく、減少から増加への切り替えをいかに進めるか、なのです。

それはともあれ、世界人口が減り始めるのは予想よりずっと早く、前回述べたように2040~50年代と思われます。

大州別、国別に見ると、すでに人口減少が始まっており、その傾向が次第に広がりつつあります。

筆者の別のブログでは【世界の各国で人口が減り始める！】（2020年10月7日）と題してすでに述べていますが、改めて修正版を挙げます。

まずは大州別の人口動向を、国連の人口予測（2019年低位値）により展望します。

①世界人口の総計は2054年にピークに達し、以後は減少していきます。 ②最大の大州であるアジアは2039年をピークとして、2040年代から減っていきます。 ③ヨーロッパは2020年、南アメリカは2041年、北アメリカは2048年、オセアニアは2077年にそれぞれピークに達し、以後は減っていきます。 ④アフリカだけは伸び続けますが、それでも2096年にはピークを迎えます。

以上のように、21世紀の世界では、地球上の大半の地域が前半の間にピークを迎え、それ以降は減少していくのです。減少すれば、消滅するのでしょうか？

それぞれの国家としてはどうなっていくのでしょう。次回に展望します。

人口減少は世界的トレンドだ！

人口減少対策は、現代日本にとって喫緊の課題だと言われていますが、日本だけの問題ではありません。

主な先進国では間もなく人口減少が始まると予測されており、今回のコロナ禍でその傾向に拍車がかかってきました。

マクロな傾向がどうなるのか、世界人口の予測については、国際連合・社会経済局の人口推計（2019年版）やワシントン大学IHMEの推計（2021年版）が、さまざまな展望をしています。

コロナ禍の影響を織り込んだ、正確な予測はまだ出されていませんが、これらの推計値の中の最低傾向を辿る可能性が高まってきた、と思われます。

もし最低値へ向かうとすればどうなるか、このブログではすでに【世界人口急減の時代が来た！】で、これらの予測値の比較をしてきましたので、改めて要点を整理しておきましょう。

①国連予測の最低値･･･2054年に89億人でピークに達し、2100年には73億人まで減少。 ②ワシントン大予測の最低値･･･2040年に87億人でピークに達し、2100年には63億人まで減少。

要するに現在79億人に達した世界人口は、2040~50年代までは増加しますが、その後は減少過程に入り、2100年には60～70億人台になるということです。現在より10～20億人ほど減るわけです。

こうした展望に対し、某新聞がトップで「人類史、迫る初の減少」という、誤った見出しを掲げたり、某有名出版社の翻訳本が「いったん減少に転じると、二度と増えることはない」など、いささか暴論を述べています。

いずれも現状膠着的、あるいは近視眼的な見方ではないでしょうか。

もっと視野を広げ、より長期的な見方をすると、世界人口は何度も増加・減少を経験してきており、今回もまたその一環にすぎません。

当ブログで展開する「人口波動説」からいえば、一つの文明が作り出した「人口容量」が限界に達したからだ、ということです。

科学技術文明という近代社会を支えてきた容量が、すでに満杯に近づいてきたため、容量の小さな国から順番に減り始めているのです。

そう考えると、人口減少を恐れるのではなく、容量に適応した方向へ社会のあり方を変えていくことが求められます。

さらには次の容量革新へと向かって、新たな挑戦、「ル・ルネサンス」が求められる時代が来るのだ、ともいえるでしょう。

こうした視点から、このブログではさまざまな議論を展開していきます。

人口反転の可能性を探る！

人口波動と時代識知の連携がひとまず決着しましたので、今回からは新たに、減少を続ける日本人口の反転可能性について考察していきます。

日本人口の減少トレンドについては、政治、経済、社会など、あらゆる分野から危惧や不安が指摘され、マスメディアにも連日のように取り上げられています。

少子化対応の遅滞、高齢者激増の負荷などはもとより、消費市場の縮小、労働力の減少、経済規模の縮小、さらには税収の減少、社会保障制度の脆弱化、社会基盤維持力の低下まで、マイナス事項が次々に指摘され続けています。

このため、人口の維持・回復が喫緊の政策課題だと指摘され、「増子化対策や移民導入策などを促進せよ」との主張が盛んですが、実際の推進策となると、実現性や具体性に欠け、曖昧のまま放置されているのが現状というべきかもしれません。

それゆえなのか、現在の時点で「人口がやがて増加に転じる」などと言えば、暴論、邪論という批判が噴出するのは当然のことです。

まして「人口波動という超長期的な視点から見ると、人口の動態には増加期と減少期があり、減少の後は増加する可能性がある」などという、筆者の主張に対しては、さまざまな方々から厳しいご批判が続いています。

拙著や当ブログはもとより、新聞掲載文やインタビュー記事などについても、既存学会の関係者や高学歴を自尊する方々から、曲学や暴論などと断じられることもしばしばです。

これらに接すると、「何を言っているのだろう。･･･マスメディアの通説や既存学問のパラダイムにどっぷり侵されて、異説異論は退けたいのだろう。短期的な見方にこだわるあまり、長期的な見方を理解できないのではないか･･･」などと、胸内では強く反論もしておりました（もっとも、肯定的に評価して下さるご意見もあり、消沈していたばかりではありません。）

とは思いながらも、もう一方では、「人口波動説の説明が未だ不十分なのだ。論理の説得力がまだまだ低いのではないか」などと反省もしておりました。

そこで、今回からしばらくは、日本人口の反転可能性について、最近の考察を述べていきたいと思います。

予想される、主な論点は、次のとおりです。

●世界人口が減少過程へ･･･主要国は全て人口減少へ･･･人減適応国こそ先進国 ●人口減少社会の進展過程･･･減少開始➔減少適応➔反転開始 ●減少適応社会の方向･･･人口容量維持、再配分制度の見直し、濃縮型生活様式への転換など ●増減条件の革新･･･人生設計観の変化、生涯生活費用の確保、個人・家族観の変化など ●反転構造･･･時代識知（時代精神）の革新、新文明への転換、社会・経済制度の転換など

次回からは、以上のような論点を確かめつつ、人口反転の可能性をクールに探っていきます。

５つの時代識知は世界をいかに認識してきたのか？

５つの人口波動を生み出した時代識知を、ディナミズム、アニミズム、ミソロジー、リリジョン、サイエンスの順番に考察してきました。

５つの時代識知は、人類がどのような形で環境世界（生活世界構造）を捉えてきたか、を示しています。

その変化を人間の認識行動の視点から、改めて整理してみましょう。

●ディナミズム（dynamism：汎力説）は、人類が「身分け」で捉えた「動くもの」を、「識分け」によって「活力」や「生命力」とみなす識知です。 ソト界という環境世界では、太陽や月から魚や昆虫までが、さまざまな形で動いていますが、人類はそれらの事物を、①その感覚による「身分け」力で「動くモノ」と捉え、続いて②意識による「識分け」力で「活力」や「生命力」と理解しています。

こうした力を粗放石器で自らの暮らしに取り込み、人類は石器前波の人口容量を生み出しました。

●アニミズム（Animism：汎霊説）は、人類が感覚で「身分け」したモノの中に、「識分け」によって何らかの精神性を意識し、「言分け」を始動させて、「霊魂」や「精霊」とみなす識知です。 ソト界という環境世界で蠢いている、さまざまな事物を「身分け」で「動くモノ」、「識分け」で「活力」や「生命力」と理解した対象を、さらに「言分け」の基盤（言語阿頼耶識）によって、①「霊魂」という意思の存在を認め、②それらの連関構造もまた認識した、ということです。

こうした連関を高度な石器で自らの暮らしに取り込み、人類は石器後波の人口容量を創造しました。

●ミソロジー（Mythology：神話）は、人類が感覚で「身分け」したモノの中に、「識分け」によって、幾つかの “心像象徴”を形象化し、「言分け」によってそれらを連結させ、「文章=神話」の形で、集団的に共有した識知です。 環境世界で蠢いている、さまざまな事物を「身分け」によって「動くモノ」と捉え、「識分け」によって「人格」や「超人性」を認めたうえで、「言分け」によって、①「神性」という主体の存在を「神像」という形で理解し、②さまざまな神々の繋がりもまた「文章＝神話」の形によって、集団的に共有しました。

こうした共有を自然農耕で自らの暮らしに取り込み、人類は農業前波の人口容量を創り上げました。

●リリジョン（Religion：宗教）は、人類が感覚で「身分け」したモノを、「識分け」によって“心像象徴”に形象化し、さらに「言分け」によって「文章=神話」として連結したうえ、その中核を建てて、統合化をめざした集団的な識知です。 ソト界で蠢く、さまざまな事物を、「身分け」によって「動くモノ」、「識分け」によって「人格」や「超人性」、「言分け」によって「神性」と「文章＝神話」の形で共有したものに対し、さらに①それらの中核となる象徴を置くことで、②集団的な「統合（integrate）」を実現しました。

こうした統合を集約農耕に応用することで、人類は農業後波の人口容量を生み出しました。

●サイエンス（Science：科学）は、人類が感覚で「身分け」したモノを、意識で「識分け」してモノコトにし、さらに言語力の「言分け」によってコト化、つまり数字、観念、記号などの連結体として、集団的に共有した識知です。 ソト界で蠢いている、さまざまな事物を、「身分け」「識分け」によって「モノコト」として認めたうえで、「言分け」を駆使して、①さまざまな「要素」に還元し、②それらの要素の連携体として環境世界を理解しようとしています。

こうした理知界の知識（思考・観念言語）を応用することで、人類は工業現波の人口容量を創造しました。

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以上のように、環境世界に対応する時代識知を次々に転換することで、人類はその生存基盤となる人口容量を次第に拡大し、５つの人口波動を創り出してきました。

視点を変えれば、現代社会の世界認識は、サイエンスを基盤にしつつも、その下層にはリリジョン、ミソロジー、アニミズム、ディナミズムを重層的に潜ませている、ともいえるでしょう。

早朝、出航しようとしている、現代の漁民は、予めパソコンで気象を確認したうえで、お寺で安全を祈り、社に首を垂れて、迫りくる竜巻を宥めつつ、登り始めた太陽に希望を託しているのです。