増加圧力はここまで強まる！

増加圧力とは、人口容量と実人口の間に生まれるゆとりです。

国立社会保障・人口問題研究所の2017年の予測をベースにすると、2015年に91万人ほどであったゆとりは、下図にしたように広がっていきます。

 

2030年には中位値で888万人（低位値で1,149万人～高位値で613万人）になります。

2050年には中位値で1,808万人（低位値で2,332万人～高位値で1,246万人）になります。

2080年には中位値で5,370人（低位値で5,516万人～高位値で3,481万人）になります。 

経済的な次元でみると、現在のGDP（実質）約500兆円を今後も維持できたとすれば、1人当たりGDPは、2015年の393万円から、次のように上がっていきます。

2030年には中位値で420万円（低位値で429万円～高位値で410万円）になります。

2050年には中位値で491万円（低位値で517万円～高位値で465万円）になります。

2080年には中位値で673万円（低位値で771万円～高位値で587万円）になります。

1人当たりの経済水準は、2015年を1とすると、ゼロ成長であっても、次のように上がっていくのです。

2030年には中位値で1.07倍（低位値で1.09倍～高位値で1.04倍）になります。

2050年には中位値で1.25倍（低位値で1.31倍～高位値で1.18倍）になります。

2080年には中位値で1.71倍（低位値で1.96倍～高位値で1.49倍）になります。

これをみると、人口減少が進めば進むほど、人口容量にはゆとりが大きくなります。

そうなると、一人当たり生活水準も上昇してきますから、人口抑制装置の作動も抑えられるようになります。

抑制装置の作動が緩めば、日本の人口もまた、生物的な人口増減原理に基づいて、再び増加し始めることになるでしょう。