人口減少で消費が変わる！

先月までは些かマクロな話題へ飛躍していましたので、今月からはもう一度原点に立ち戻り、ミクロな話題を考えていきます。

まずは、当研究所が約40年にわたって研究してきた「人口減少と生活消費の関係」を眺めてみましょう。

これまでのところ、マスメディアの多くは「人口減少が進めば消費支出も減少する」と述べていますが、本当にそうなのでしょうか。

この言説を覆す、最も明確なデータが、下表に示した、トイレットペーパーの出荷量と販売高の推移です。

この件については、繊研新聞（2015年7月21日）の「Study Room」（http://gsk.o.oo7.jp/insist15.htm#tp）で詳しく述べていますが、新たなデータが発表されましたので、改めてグラフ化しました。

この図でわかるように、人口が減っているにもかかわらず、トイレットペーパーの販売量や販売額は伸びています。

人口ピークの2008年に比べて、2017年の人口は1.1％減ったにもかかわらず、トイレットペーパーの総販売量は2.5％増の105.2万トン、総販売額は3.8％増の1727億円と増加しています。

トイレットペーパーの使用量は、人口総量に極めて比例している、と考えられ、人口が減れば当然、その使用量や販売額も減るものと思われます。

さらに温水洗浄便座などの普及で、1回あたりの使用量も減っている可能性があります。

とすれば、その使用量や購入金額は当然減っていくものと予想されます。

にもかかわらず、トイレットペーパーの販売量や販売額は人口推移とは別の動きを示しています。

そこにはどんな背景があるのでしょうか。

実をいえば、ここにこそ、人口減少時代の生活消費を考える時の、最も基本的な視点が潜んでいると思われます。

（ご参考までに･･･『人口減少”激活”ビジネス』）