それには、①労働力対象の見直し、②AIやロボットなど新技術による生産性の向上、③外国人労働力の受け入れ、の3つが求められます。
①②についてはすでに述べてきましたので、③について付記しておきますと、すでに「外国人を増やせるのか?」(2015年1月20日)と「プラス、マイナスの分岐点は?」(2015年1月21日)で触れたように、今後は外国人常住者の受け入れを毎年平均3.7%の割合で増やしていかなければなりません。
だが、それに伴って、総人口に占める比重が次第に高まり、2030年には3%台、2040年には4%台、そして2050年には7%台へ急上昇します。
この比率が5%を超えるあたりから、ヨーロッパ諸国では社会・経済のさまざまな側面で、プラス面よりマイナス面が顕在化しているようです。
となると、わが国においても、2040~50年代に5%を超えるまでは、プラス面の効果の方が期待できるものと思われます。
いずれにしろ、人口が減少する時代にGDPを維持していくには、マイナス現象、あるいはデメリット現象への対応を的確に行ったうえで、外国人の受け入れを徐々に行うことが求められます。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
この件に関しては、同趣旨の論文を16年前、『中央公論』(2001年10月号)に寄稿しています。→現代社会研究所サイト
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
0 件のコメント:
コメントを投稿