人口減少に適応する複合社会とは、どのようなものなのか、人類の歴史を振り返ってみると、幾つかの先例があります。拙著『人口減少・日本はこう変わる』などの中から、代表的な事例を紹介してみましょう。
その一つが、14～15世紀のヨーロッパです。歴史学では「中世後期」とよばれている時期ですが、さまざまな人口推計によると、600年頃から増加してきたヨーロッパの人口は、1340年頃に約7400万人に達した後、10年間で約5100万人にまで急減し、以後1500年頃の6700万まで低迷しています。
この背景について、フランスの歴史人類学者、Ｌ.Ｒ.ラデュリは「西ヨーロッパの農村社会、要するに社会全体は、紀元７世紀以来、人口増大の過程にあり、ことに10～11世紀以降は確実にそうであった。ところが、1300年代、より一般的には14世紀前半になると、危機の様相の下に、この人口増大を妨害しようとする対抗的な諸要素が現れる」（『新しい歴史』）と述べています。
つまり、11世紀以降の大開拓時代が終わり、中世の農業革命の成果も一応出尽くして、人口容量がそろそろ飽和に向かったということです。
1300年頃のヨーロッパの人口は、当時の食糧生産力に対し飽和状態に近づいていたため、農地は条件の悪い土地にまで広がっていました。そうなると、気候が少し悪化しただけで、直ちに凶作と飢饉が現れました。
また耕地面積の無理な拡大で森林、牧草地、採草地が縮小し、家畜の飼育や堆肥量も減少したため、地力が低下してかえって穀物生産が減少しました。このような農業環境のもとで人々の栄養状態が悪化し、1307年ころからヨーロッパ各地で飢饉や伝染病が広がりました。
さらに1314年の春、北西ヨーロッパは凶作に見舞われ、翌15年には地中海地域を除くヨーロッパのほぼ全域で雨が降り続き、小麦が不作でした。続く16年も不作だったため、15年の年頭から小麦価格が高騰して、前年の約８倍にまで上がり、あちこちで餓死者も出ました。
17年には小麦が豊作となったため、高騰した価格は逆に急落し、凶作以前の水準を割りました。だが、一度衝撃を受けた小麦価格はもはや安定せず、それ以降は暴落と暴騰を繰り返していきます。
1330年代に入ると、こうした食糧条件のうえに英仏間の百年戦争や農民一揆などが重なって、局地的な飢饉が頻発します。
このため、ヨーロッパのほとんどの農村では、人口の減少、耕地や屋敷の放棄、集団逃亡や廃村、穀物価格の長期的低落、領主の収入減少などが始まっていました。
他方、この時期には貨幣経済の浸透で、商業や貿易が拡大し、それに伴って商業都市が発達してきます。だが、この貿易と都市が当時の人口をさらに減少させることになりました。それがこの時期にヨーロッパを襲ったペスト（黒死病）だったのです。
中世農業技術の限界化と、都市化によるペストの蔓延、この２つが絡まって、急激な人口減少が始まったのです。
生産・分配制度の変化を顧みると、今後の社会目標の方向が見えてきます。
人口波動における工業現波が、前半の工業前波と後半の工業後波に分かれ、前波から後波に移行していくとすれば、後波における生産・分配制度は、前波の福祉国家と市場経済制度の過度の比重を緩和して、４つの制度がバランスを回復する方向へ向かうことが期待されます。
その時、最も回復が期待されるのが互酬制の再建です。工業前波、つまり近代社会においては、福祉国家と市場経済制度が、私たちの生活のほとんどの部分をサポートする制度として定着化し、そえがゆえにさまざまな矛盾もまた増加させています。例えば福祉財政の破綻や国際資本市場の横暴な介入などです。
こうした矛盾を緩和する手段の１つとして、最近とみに期待が集まっているのが「互酬制」の再建です。近代社会ではいつの間にか片隅に追いやられた家族共同体や地域共同体など地縁・血縁に、もう一度本来の役割を果たしてもらおうというもので、社会学者はもとより経済学者や政治学者、さらには文芸評論家の間にまで広がっています。
いうまでもなく、それぞれの意見において互酬の内容や範囲には違いがありますが、家族、親族、地縁などの共同体に、構成員相互間の生活扶助や生活支援を、一定の規模で委ねようとする方向はほぼ一致しているようです。これらの意見の背景にある、主な論拠を探ってみると、次の３つに整理できます。
第１は国家制度の欠陥を補う視点。近代国家に特有の、社会保障制度の拡大やそれに伴う財政への過剰な負担を避けるため、さまざまな共同体による互酬性を再建し、負担の一部を分担してもらおうという意見です。生活に関わる諸費用や必要サービスのほとんどを国家に頼る、北欧型の福祉国家モデルを見直し、個人を包み込む共同体との連携強化をめざしています。
第２は市場経済システムの欠陥を補う視点。市場経済の拡大が引き起こす格差拡大や貧困層の増加を救済するため、セーフティーネット（安全網）として、共同体を再構築するという意見です。アメリカ型市場経済の利点は認めつつも、過剰な競争と加重する自己責任が、結果としてもたらすマイナス効果に対処していくには、互酬制による最終的保護が求められる、というものです。
第３は社会構造の欠陥を補う視点。現代社会の中に構造的に潜んでいる個人化・モナド（孤立）化に対処するため、さまざまな共同体による保護体制が必要とする主張です。具体的には、伝統的な共同体の復活や新たな共同体の構築によって、多様な互酬性を拡大し、老齢者や幼少年の保護、弱小家庭への支援などをめざしています。
以上のように、幾つかの分野から一斉に互酬制への期待が高まっているのは、人口減少や経済停滞などに伴って、現代社会が成熟した結果ともいえるでしょう。人口が増加し、経済も伸びていた時代には、成長・拡大型社会の背後に密かに隠れていた、さまざまな欠陥が、次第に露見してきたというわけです。
とすれば、工業後波へと向かう、これからの日本にとって、このような要請に応えうる互酬システムの構築が課題になりますが、その方向は大きく分けて、次の２つでしょう。
１つは破壊された共同体の再建。市場経済や福祉国家がなしくずしに壊してきた伝統的共同体、つまり家族や親族、村落や町内会などの共同体を改めて支援し、保護・育成する政策が求められます。
もう１つは新しい共同体の構築。都市化や産業化の進んだ現代社会に対応するには、伝統的な共同体の再興だけではもはや不可能です。そこで、ハウスシェアリングやルームシェアリングなどのシェアリング家族、老齢者や単身世帯などが相互支援を前提に一緒に居住するコレクティブ家族、緊急時の共同対応や生活財の共同購入などを行なうマンション共同体、共同で農業を営む新農業共同体など、すでに進みつつある、新たな共同体の萌芽を活かして、未来型の互酬制の主体に積極的に育成していく対応が必要です。
もしも新旧の共同体の増加によって、新たな互酬制を拡大することができれば、社会全体は徐々に安定感を増していくことになるでしょう。
